【定年移住からアドレスホッパーまで】地方移住1.0、2.0、3.0、4.0について考えてみた

地方移住について調べていた時、ふとこんな疑問が浮かびました↓

地方移住って言葉はよく聞くようになったけど、そもそも日本で地方移住っていつからされてるの？

人によって認識が異なる地方移住ですが、果たして日本での地方移住の移り変わりはどのような流れがあったのでしょうか。

この記事では、定年後の田舎暮らしをするシルバー世代から、次世代のライフスタイル・アドレスホッパーまでの道のりをザーッとふり返ってみようと思います。

あなたもこの記事を読めば日本での地方移住のはじまりとこれからの概要がわかるようになるでしょう！

*本文はGW後に加筆します。それまでは目次と他の記事をお楽しみください^^

2019.5.7：GW終わったのでぼちぼち加筆していきます。

地方移住ベータ版 ：田舎へUターンの幕開け（１９７０年代）

田舎への人の流れは、高度経済成長期（１９５４〜１９７３）も終わりにさしかかってきた１９７０年代に始まりました。

その原因はオイルショック（１９７３,１９７９）や、公害による大都市の住環境の悪化、第三次全国総合開発計画（１９７６年、国土庁のpdfレポートをみれます→こちら）が巨大都市の人口集中の問題や地方での定住人口の重要さを主張したりしていることにあります。

とりあえず、田舎暮らしのルーツは１９７０年代にはじまった！と認識してもらえればOKです。

当時のレポートの目次を眺めるだけでもおもしろい。

４３年前のレポートですでに田舎で定住人口をいかに増やすかという問題があったのか。。。

生活インフラの整備、教育機関、文化施設の配備などなど。

豪雪地帯の都市整備についても言及されてます↓

４）豪雪地帯の都市整備 豪雪地帯の都市については，積雪による都市機能の阻害を克服するため，市街地におい て消融雪施設，耐雪住宅，地域暖房を整備するほか，コンパクトな防雪街区（仮称）を設 定し，熱エネルギーの節減と集中供給方式を取り入れた冬季における都市住民の自由な空 間を創造することについて検討する。 また，積雪の障害を克服し，積雪を積極的に利用するため，雪に関する総合研究機関を 充実・強化する。

p79より（pdfだとページ89）

雪に関する総合研究機関ってあるんだろか・・・。笑

これって今考えるとすごいことですね！

この流れを受けて地方移住の流れはどんどん加速するのか・・・！？

続きをみていきましょう^^

地方移住1.0 ：田舎暮らしブームと定年したシルバー世代のセカンドライフ（１９８０〜１９９０年代）

元祖イケハヤ？田舎暮らしメディアの登場

１９８０年代に入ると、田舎暮らしの素晴らしさを主張する雑誌メディアが出てきました。

『素晴らしき田舎暮らし』（１９８３〜）

『田舎暮らしの本』（１９８７〜）

田舎暮らしの本 2019年 06 月号 [雑誌]

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この２冊のうち特に『田舎暮らしの本』は老後の田舎暮らしノウハウ本ともいうべき地位を築きあげている印象。

刊行から３２年間も田舎暮らしをテーマにしてるってすごいです。

いずれの本も都市圏の暮らしと比較しての田舎暮らしの優位性を主張する、あるいはポスト都市生活としての田舎暮らしを推しているようです。

アウトドアブームで田舎に注目が集まる

『BE-PAL』（１９８１〜、小学館）の創刊によりアウトドアファッションが盛り上がったり、１９８０年代半ばからはじまったオートキャンプ場の整備で、農山村への注目が高まってきました。

BE-PAL(ビ-パル) 2019年 06 月号 [雑誌]

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この流れを受けてなのか、これまで地方に関係のなかった人たちが田舎へ移住するという意味で、１９８９年頃にはIターンという言葉が出てきました。

大都市圏にはない山川海の自然に近いところで暮らしたいという人たちが増えたのかもしれませんね。

１９７０年代の思想色の強い移住者にくらべて、田舎暮らしそのものを目的とする移住希望者が増えてきたようです。

地方移住2.0：バブル崩壊と団塊世代の地方回帰（１９９０代後半〜２０００年代前半）

１９９０年代に入って待ち受けていたバブル崩壊。

そこから団塊世代の大量退職問題、団塊世代の地方回帰がはじまりました。

１９９８年からはじまった【ふるさと回帰運動】は、２００２年から認定NPO法人ふるさと回帰支援センターとして活動が始まりました。

この団体の当初の目的は、中高年の地方移住を支援するものでした。

そして時代は２０００年代へ・・・！

DASH村（２０００年〜）で田舎暮らしのイメージが変わった？

みなさんご存知のアレですね！

この番組はどちらかといえば、若者世代（２０〜３０歳代）の潜在的な移住希望者をターゲットにしていたと思います。

今をときめくアイドルが田舎で魅力ある暮らしを手作りしていく様子をぼくもリアルタイムで見てました^^

やってるTOKIOのみなさんの感覚的には週末田舎暮らしみたいな感じだったかもしれませんね。

楽しげな雰囲気に心動かされた人も多かったと思いますが、

残念ながら福島第一原発の事故による放射能汚染の影響で帰還困難区域になっているそうです。。。

いずれにせよ、若者世代の関心を田舎に注目させたマスメディアの影響力ってすごいです。

国土交通省により提唱された二地域居住

いわゆる定住人口と交流人口の間に位置付けられている二地域居住。

その名の通り二つの地域に住居を構えるライフスタイルのことです。

会社勤めで家族を養わなくてはならない中高年層の方々には、地方移住は少しハードルが高いと思います。

そういう意味でも、二地域居住は週末田舎暮らしやお試し移住（クラインガルテン＝滞在型市民農園）などは、中高年の地方移住支援政策だと言えるでしょう。

地方移住2.1：人口過多な都心部からエスケープする若者世代と子育て世代（２０００年代後半〜東日本大震災）

リーマンショックと地域おこし協力隊制度の開始

リーマンショック（２００８年）の一年後に、総務省の【地域おこし協力隊】（旧・田舎で働き隊）がはじまりました。

すずきちもこの制度を利用して滋賀県の米原市で２０１７年から小規模な林業に取り組んでいます。

東日本大震災による疎開的移住→一般層への浸透

東日本大震災（２０１１年）以降は、家族世帯や若者世代による移住が増えていきました。

安全な地域を知りたい、自然災害が少ないところを知りたい、原発がないところに行きたいなどの理由から、いわば疎開的移住を実行する人たちが増えたんですね。

この人たちに共通するポイントが、田舎暮らしがしたい訳ではないということです。

安心安全に暮らせる地方都市周辺への移住者という感じでしょうか。

『関東脱出！本気で移住マニュアル』など危機感を煽るタイトルの本も出版されたり、パニック的な移住の側面もあったようです。

関東脱出!本気で移住マニュアル

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地方移住3.0：フリーランスやリモートワークの台頭で、ライフスタイル移住が加速

２０１３年以降はパニック的な要素は落ち着いてきて、子育て世代による【じっくり考えた】移住相談が増えていきました。

未曾有の震災から数年たち、今後の自分たちの暮らしをどうするか。

理想のライフスタイルを実現するため、子供の教育環境について本気で考えた結果地方で暮らしたいという人たちが増えていきました。

さらにインターネットやテクノロジーの発達により、場所にとらわれない働き方も一般的になりつつあります。

日本政府としても、大都市に集中している人口を地方へ分散させたいはずで、

実際に文化庁の京都移転、消費者庁の徳島移転など、国の機能も地方へ分散する動きがリアルなものとなってきています。

働き方改革で注目されだしたテレワークが一般化すればオフィスのスペース削減にもなりますし、そのぶん賃料も節約できるので、企業にとっても社員にとってもwin-winになるでしょう。

地方移住4.0：アドレスホッパーやデジタルノマドの価値観が普及。地方と都会という区別がなくなる（２０１９年〜２０３０年）

ノマドワーカーという言葉も一般化してきたと思うので、これまでにあなたも実際にそうした働き方をしている人と触れる機会があったかもしれません。

ノマドとはもともと英語で遊牧民という意味で、定住しないという戦略を選んだライフスタイルだとも言えるでしょう。

そして最後に、最新のライフスタイルとしてアドレスホッパーという考え方を紹介します。

家を持たないアドレスホッパーとは？

｢アドレスホッパー｣は、特定の拠点を持たずに、国内外を移動しながらAirbnbで見つけた部屋やホテル、ホステル、旅館などで暮らしつつ仕事をするライフスタイル。

ひとつの住所や所属にとどまらず、あちこちをホップしながら暮らしていくという意味ですが、オンライン環境やコワーキングスペースをはじめ、これだけインフラが整ったからこそ可能になった新しい暮らし方のかたちです。

稲作が始まったと言われる縄文時代から今日に至るまで、土地やそれから派生するさまざまなしがらみに人間は縛られて生きてきたことを考えると、これはある種の革命かもしれません。

引用：家の概念が変わる。｢アドレスホッパー｣という暮らし方

ノマドとアドレスホッパー、少し違いがわかりづらいと思うので、ここでの定義は次のようにしておきます。

ざっくり今のすずきちの認識はこんな感じです。

アドレスホッパーの中心人物のひとり：マット・マスイさん

興奮してしまい、中心人物のひとり、Matt・Masui（マット・マスイ）さんにツイッターでDMを送ってしまいました。笑

#アドレスホッパー について

平成が終わり、令和が始まる前に一度いままでの軌跡をまとめました。
新たな時代のライフスタイルとして、提案していきます。https://t.co/J2tdomo8HO

— Matt Masui |移動暮らしアドレスホッパー (@matt_masui) 2019年4月29日

お金を稼ぐスキルを持っててコミュニケーション能力が高いイメージです。

DMはすぐに丁寧なお返事をいただけて嬉しかったです。ありがとうございました^^

アドレスホッパーの動向がきになる方は公式マガジンをどうぞ

アドレスホッパーを考える雑誌の創刊を応援できます！

すずきちも応援します！

アドレスホッパーの課題は子どもの教育と医療のリモート化とコミュニティ運営

ここまで次世代のライフスタイル、アドレスホッパーについて紹介してきました。

たしかに地方活性化にも貢献しそうな次世代のライフスタイルですが、子育て世代はこんな暮らしをするのは難しそう。というのが正直な感想です。

義務教育どうするの？

子どもが急病になったらどうしよう？

親の介護があったり、持病があったりもするし。

子ども同士のコミュニティはどうすれば〜！

たらればをいえば、現状の田舎暮らしも心配ごとはつきません。笑

いろんなリスクはあるにせよ、それも全部ひっくるめて、これからの時代を生きる一つの選択肢の一つになることは間違いなさそうです。

リスクをとらないことが最大のリスク。

自転車の車輪のように、回り続ける（変化し続ける）ことが本当の安定。

こんな価値観でものごとを捉えることができるようになる人が増えると、等身大のアドレスホッパーが増えるかもしれませんね^^

まとめ：地方移住の歴史はまだ５０年くらい。これから５０年でどう変わるか要チェック

１９７０年代に大都市から地方への人口の流れができたのが、日本における地方移住の始まり。

この記事でぼくはそう言いました。

ほぼ５０年たった今、またそういう流れがきています。

定住人口でも交流人口でもない第三の人口、関係人口という考え方が普及させることで、人の流れを地方に誘導しようという政策があるのがそうです。

地域おこし協力隊の隊員数が年々すごいスピードで増えているのもそうです。

都市圏から地方移住して起業したら最大３００万円支給とかもそうですね。

過去の５０年と同じ流れになるのか、はたまた技術の発達のおかげで違う流れにいくのか。

未来がどうなるか正確にはわかりませんが、未曾有の人口減少を迎えることになる日本のこれからの５０年。

地方はどうなるのか、日本人のライフスタイルはどう変わるのか・・・

引き続き、このブログでもワクワクする感じで考えていきたいと思います。

あなたもぜひ一緒に考えましょう^^